○○ショックは起きるのか? - ロシア株情報局-Антенна-
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○○ショックは起きるのか?


「こんな成長が続くはずがない」「きっとショックが起こるぞ」という声は、常々あちらこちらから聞こえてきます。
投資家にとって、いつでも何かしら聞こえてくる定番の話題に対して、筆者が語っていきます。

人類は、金については学ぶ


結論から言いますと、そう簡単には起こらないでしょう。
いわゆる"大人たち"が、全力で防ぎにかかります。
彼ら"大人たち"は、事あるごとに大切な資産に負の影響を受けることを好まないでしょう。
また、そのために必要な手を尽くします。
忘れてはならないのは、ショックを受けて頭を抱えるのは、庶民だけでなく、上は政府、下は貧困層までで限りがない、ということです。
これらのことを、ショックが起こる場合の可能性と合わせて、語っていきます。

爆弾の種類


もしショックが起こるとするならば、恐らく主に以下の3種が原因となるでしょう。

・自動車サブプライムローン
・ドイツ銀行
・サウジ王族の90兆問題

もちろん、これら以外が引き金になる可能性は十分にありますが、今回はこの3種類についてのみ触れていきます。

不動産王、トランプ


米大統領トランプは、不動産界出身のビジネスマンであり、現在も経営者一族であり続けています。
邪推なく素直に考えた場合、ショックで一番困るのは不動産業で生きてるトランプ自身であり、その回避策にも熱心になることでしょう。
(邪推ありで考えたケースは後述してあります)
事実、今年ニュースを賑わせていた朝鮮のミサイル問題ですが、筆者は「より洗練化されたプロレス」と見ています。
「より洗練化されたプロレス」と表現したのは、過去の対応と違い、実際に開戦するかもしれないムードを作り上げ株価の維持に役立てたからです。

策士と踊れ


朝鮮がミサイルを発射させ、実験を行うのは、当然のことながら今年が初ではありません。
そして、近年と同等レベルの回数です。
2014年には19回、2015年には15回、2016年には24回であり、2017年は現在19回となってます。
朝鮮がミサイル実験を何度も実施するのは、ビジネスのためであり、イランは朝鮮で得られたデータやミサイルそのものを輸入し、軍事力増強に役立てています。
トランプは、このことを知っていた可能性が非常に高いです。
朝鮮の軍事に詳しい人たちの間では、この事は随分と前から指摘されており、また、ビジネスマンの基本は言うまでもなく根拠に基づくリスク管理だからです。
つまり、どれだけ煽り倒しても、彼らは米領土内へ撃ち込んでこないという確信を持っていたことでしょう。
撃ち込めば、その瞬間に彼らのビジネスプランが破綻するからです。
トランプ大統領は、これを危機ではなく、ある種のビジネスチャンスへと繋げました。
彼は軍事的緊張感を高め、ダウ銘柄であるボーイングの株価を吊り上げ、ダウ平均株価そのものも吊り上げました。
これにより、当時とても悲観的だった夏場の米株市場を持ち直し、秋の上昇へと繋げることに成功しました。

有能大統領


このように、トランプの経済に対する真剣さ、有能さは間違いのないものでしょう。
ロシア株情報局としては、大変残念でならないことですが、ロシアへの経済制裁延長も米国の保護経済方針のためとも言われています。
例え世界中に迷惑をかけようとも、他国を過剰に縛ろうとも、自国の経済のためなら平然と行う、それがトランプです。
では、自動車サブプライムローン問題については、どうでしょうか?
メディアが報じていないのか、対策案はこれといって聞こえてきません。
もしかしたら、実際に手が動いているのかもしれませんが、少なくとも私は目にしていません。
しかし、この問題こそが彼のビジネスにとって驚異になるはずです。
サブプライムローン問題が本当に危険水域に達したとき、彼は間違いなく動くでしょう。
正確に言えば、動かざるを得ないのです。一族のために。自分の資産のために。

キレキレ故の恐怖


ここまでは、安心感に満ちた内容ですが、彼が動いていないように見えるのは悪いサインであるとも考えられます。
少し、邪推モードで見てみましょう。
彼は有能すぎるが故に、サブプライムローン問題を逆手にとってビジネスへと繋げるプランを持っている可能性があるからです。
つまり、そのプランへの準備運動として夏場を乗り切り、システムを構築し、大統領職を辞めるタイミングをショック発生の時期と突き合わせてセットし、辞職後すぐにショックを活かして一儲けをする、というパターンです。
大事なのは、大統領という権限を持ったということは、これまでの純ビジネスマンの時代と違って、様々なデータへよりアクセスすることが出来るようになっているのではないか、ということです。
エリートビジネスマンであり続けるということは、ときに残酷極まりない手法を使ってでも、合法であれば容赦なく実行に移し、利益を生み続けるということでもあります。
彼は計算高く、冒険的であり、野心家でもあります。
果たして、彼は国とともに経済的成長をすることを選ぶのか、自国を含めた全世界を危機に落とし込んでもビジネスチャンスを拾いに行くのか。
ショックを活かしたプランは私の妄言であり、彼が一筋に前者を選ぶことを切に願います。

自動車サブプライムローンのまとめ


この爆弾については、トランプ大統領の有能さと、邪推モードの2点からみました。
邪推モードについては、彼がこれを実行に移した場合、短期的には成功を収めるでしょうが、気付いた米国民からボコボコに叩かれ、その後のビジネスが成り立たなくなる可能性が高いので、実行の可能性は非常に低いでしょう。
実行に移さないとなれば、彼は手を打つしかありません。
よって、この爆弾は不発で終わることでしょう。

ドイツ銀行


ドイツ銀行ですが、これは軽度のショックで収まるか、あるいは爆発しないかのどちらかであると見てます。
例の「救済しない」発言だけで、欧州株価はダダ下がりしました。
核地雷とも言われていますが、意地になってノータッチであり続け、世界中を混乱に落とし込むということはしないでしょう。
冒頭でも触れたように、人は金については学ぶ生き物です。
また、本当に爆発寸前まできた場合、未だパッとしないまま各種問題を山のように抱えている欧州が、これを無視して更に悪化させるということは、各界有力者と有権者が許さないでしょう。
特に現大統領メルケルは、今年行われた選挙で、何とか勝利を収めて大統領職を続けることが出来たという人物です。
長く政界に影響力を持ち続けたいと考えているのが、このことからも伺えます。
全てを台無しにすることは、やらないでしょう。
また、ドイツは他国から良く見られたいと非常に強く考える国でもあります。
「ナチスだけでなく、ドイツ銀行でも世界をメチャクチャにした」とは絶対に言われたくないことでしょう。
メルケル支持者は反ナチス色が特に強いので、世界に迷惑をかけるということに対して、よりシビアな目をもっていることでしょう。
そのことは、中東からの移民受け入れを公的資金を投入してでも行うなど、他国からの視線を意識した政策にも現れています。
問題とされた「救済しない」発言は、ドイツ銀行独自で何とかして欲しいという願望から来ているのでしょう。
そもそも論ではありますが「救済します」なんて事前に言えるわけもありません。
さっさとギブアップをして、公金を注入してもらった方がずっと楽になることでしょうから。
よって、このドイツ銀行爆弾も、不発、あるいは軽傷で終わることでしょう。

サウジの90兆円


3種の爆弾の中で、筆者が最も警戒してるのがこれです。
サウジは不安定な国であり、この90兆円もその不安定な国情からきた問題です。
もし、一気にこの爆弾が破裂した場合、市場はメチャクチャになることでしょう。
そして、その鍵を握っているのはサウジであり、政変が発生した際に爆発させられる可能性があることを意識しなくてはなりません。
しかし、米国はいまのところ目立って動いていません。
おそらくですが、水面下で何かしらのやり取りが起きているのかもしれません。
むしろ、サウジは米国から何か有利な条件を引き出すために、この90兆円を確保したのではないかとすら思えます。
詳細がイマイチ見えてこない爆弾ですが、爆発する可能性は高くはないものの、注意が必要でしょう。

まとめ


○○ショックは起こるのか?
冒頭の繰り返しになりますが、その答えは「そう簡単には起こらない」と思われます。
がっつりと上がった分を幾分か調整しながら、時間をかけてゆっくりと落ち着きのよい場所を探っていき、その場所を維持する形で平常運転していくことでしょう。
投資家としては、銘柄に対する注意を怠らず、自身にとっての正しい選択を取っていくように心がける方がずっと良いでしょう。
そして、文字通りの万が一に備えた対策をしておけば、万全と言えるでしょう。
未来に期待を膨らませつつ、備えよ常に、です。


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    赤い十月

    Author:赤い十月

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    2018年8月17日
    注意銘柄一覧を更新しました。

    2017年12月6日
    中東は荒れ模様」を追記し、情報源を追加しました。

    2017年12月3日
    「銘柄情報一覧」に記載漏れがあった銘柄を追加しました。ご迷惑おかけしました。

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    2017年11月21日
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